脱毛効果の高い脱毛器って薬事法にはひっかからないの?

家庭用脱毛器と薬事法の関係について



家庭用の脱毛器を購入しようと思った際に「できれば有名な大手の家電メーカーから販売されているものが欲しい」と思った方もいるのではないでしょうか。しかし、大手家電メーカーから家庭用脱毛器は販売されていません。

脱毛器のニーズは非常に高いため、大手メーカーが参入しても良いのでは…と思いますが、そこには薬事法と深い関係があるのです。

そこで、薬事法とはどういったものなのか、家庭用脱毛器とどのような関係があるのかについてご紹介します。


大手家電メーカーから家庭用脱毛器が販売されていないのはなぜ?

大手家電メーカーからフラッシュ脱毛器やレーザー脱毛器が販売されていないのはいったいなぜなのでしょうか?理由はいくつかあります。

健康被害トラブルのリスクについて



まず、健康被害のトラブルが発生した場合に大打撃を受けてしまう可能性があるということ。

家庭用脱毛器は医療用のものに比べて出力が抑えられているため火傷などのリスクも低いのですが、それでも間違った方法で使用すると肌トラブルに繋がる可能性があります。


大手メーカーは有名だからこそこういったトラブルが発生した際に大きなマイナスに繋がる恐れがありますよね。

正しい使い方をするためには個人の注意も必要になるわけですが、いくら大手メーカーだといっても家庭で使う家庭用脱毛器の使い方まで一人一人チェックするわけにはいきません。


万が一、自社から発売した家庭用脱毛器で健康被害を訴えられるとその他の商品などにも余波が広がる可能性があるため、それを恐れて脱毛器の分野に参入してきていないと考えられます。

宣伝がしにくい

後ほど詳しくご紹介しますが、薬事法の関係で家庭用脱毛器は医療用のものに比べて出力を抑えなければならないだけでなく、効果について具体的に紹介することができません。

そのため、これから新規で脱毛器業界に参入したとしても効果的な宣伝ができず、商品の人気を高めるのが難しいということも大手メーカーから脱毛器が販売されていない理由の一つです。

すでにかなり有名な脱毛器もいくつかありますが、そういったものよりも売れるための宣伝をしようと思うとなかなか難しいといえるでしょう。


脱毛器と薬事法の関係とは?



薬事法とはより多くの方が安心して安全な医療機器や化粧品を使えるように規制している法律のことです。

国の規制によって誇大広告も制限されていますし、本当に効果があるかわからないものや個人差があるものについては表現方法が細かく制限されています。


脱毛器の場合、高い脱毛効果が期待できたとしても「この商品を使えば絶対に脱毛ができます」というような表現をすることは禁止されているのです。

脱毛できるアイテムがすべて薬事法の対象になるというわけではありません。例えば、医療機器ではなく美容機器と判断されたものは薬事法の対象にはならないのです。


一般的に熱線式やローラー式の家庭用脱毛器の場合、美容機器という扱いになります。

しかし、効果が高いと知られているフラッシュ式やレーザー式の家庭用脱毛器の場合、毛を焼き切ったり抜くのではなく毛根部に作用するという特徴から医療機器にあたる可能性があるのです。

医療機器は薬事法の対象

医療機器と判断された場合は薬事法の対象となります。

どこからどこまでが医療機器と判断されるのかというのは非常に難しい問題なのですが、厚労省の発表によると毛乳頭、皮脂腺開口部といった部分の破壊ができる家庭用脱毛器を使った脱毛の場合、医療行為にあたると判断されます。


反対に言えば、毛乳頭、皮脂腺開口部といった部分を破壊しない程度のエネルギーを持った脱毛器ならば医療行為には当たらない=薬事法の対象にはならないともいえるでしょう。これは家庭用脱毛器に限った事ではありません。

現在、毛乳頭、皮脂腺開口部などの破壊ができるのは非常に強い出力を持ったレーザー式脱毛器となっています。これは医療行為になるため、クリニックなどの医療機関でしか行うことができません。


サロンなどでも脱毛は可能ですが、サロンでは医療行為にあたらないほどまで出力を下げた脱毛器を使っています。

美顔器に分類される脱毛器を使っているため、医療資格を持っていない人でも脱毛ができるということになるわけです。

薬事法に違反するとどうなる?

もしも医療機器として認められないはずの脱毛器で「100%ムダ毛がなくなる!」というような宣伝をして販売されている脱毛器があった場合、薬事法に触れることになります。

このようなケースではどのようなペナルティがあるのかというと、まずは都道府県の担当課から呼出しを受けることになるのが一般的です。


そこで宣伝内容の見直しなどを求められるのですが、場合によっては2年以下の懲役若しくは200万円以下の罰金が科される可能性もあるため、どの脱毛器メーカーでも十分な注意を払っています。


今販売されている脱毛器は大丈夫なの?



このようにご紹介すると現在発売されている家庭用脱毛器は法律的にNGの商品なのでは?と思う方もいるかもしれませんが、家庭用脱毛器は十分な配慮がされているため、薬事法に触れる商品は販売されていません。

過去にサロン向けに医療機器扱いになる脱毛器を販売したということで逮捕された企業もあるのですが、現在発売されている家庭用脱毛器を使う上で薬事法に触れる心配などはないでしょう。

効果に関する情報が調べにくい…

薬事法の関係もあり、家庭用に販売されている脱毛器は効果について具体的な記載をすることができません。

効果に関する説明が少しぼかされているのは薬事法の関係も大きいわけです。そのため、購入を迷っている人からすると本当に効果があるのかな…と不安になりますよね。


しかし、具体的な効果についてメーカー側から発表できない代わりにたくさんの口コミ情報を掲載し、実際の利用者がどのように感じているのか紹介されています。こういったものを参考にしながら自分にぴったりの家庭用脱毛器を選んでみましょう。

特にランキングでの評価が高いものは口コミでの評価が高い商品ということでもあるので変化を実感している人が多い脱毛器だといえます。

この章のまとめ

  • 大手家電メーカーから家庭用脱毛器は販売されていない
  • 脱毛器も表現方法によっては薬事法の対象になる
  • 薬事法の対象にならない程度に出力が抑えられているので問題ない
  • 今販売されている脱毛器も十分な注意を払い薬事法に触れないように作られている